A Major Market Crash Is Highly Likely

I believe that a major market crash is highly likely next week, and I have already purchased put options. This is not an emotional reaction but the result of calmly stacking multiple independent risk factors.

The market today is ignoring warning signs, misinterpreting unresolved issues as “resolved,” and continuing to rise in a state of complacency. When this distortion is corrected, the market will move violently.

1. The Nikkei is showing the classic pattern seen right before a major top

Since the Nikkei crossed 40,000 in 2024, the acceleration of the rise has become increasingly pronounced. Once it exceeded 41,000, the angle of ascent became unnaturally steep.

This is the exact dangerous pattern that has appeared before every major crash in the past. And the current market meets all the conditions that precede a crash.

The market refuses to acknowledge its own overheating, insisting: “This is real demand,” “It will go higher.”

But every crash I’ve seen in my life has always occurred at this very peak of complacency.

The Japanese market today is extremely close to that classic setup.

2. Despite no progress toward ending the war, the market behaves as if peace is imminent

This is the most dangerous misunderstanding in the current market.

In the U.S.–Iran situation:

• The war has not ended

• There is no framework for a ceasefire

• The probability of negotiations reaching an agreement is low

Yet the market is behaving as if “peace is practically guaranteed.”

This is completely irrational.

The correct assessment is:

• Even the agreement to start negotiations is not secured

• There is no “path to peace” anywhere

• Ceasefire conditions remain unclear

In other words, the optimism priced in by the market is based on “non‑existent reassurance.”

3. The June 10, 2026 intervention pushed the yen from the 160s to the low 155s in one move

On June 10, 2026, the Japanese government and the Bank of Japan drove the yen sharply higher, from the high 160s to the low 155s in a single move. It was a massive intervention estimated at around 5 trillion yen, a clear message that “the 160s will not be tolerated.”

And now, the yen has once again weakened into the 161 range. The risk of another intervention is extremely high.

If authorities do not intervene at this level, the market will assume that the government now tolerates the 161 range.

For policymakers, that is absolutely unacceptable. Failing to act here would signal:

• “The June 10 intervention failed.”

• “The government has surrendered to yen weakness.”

The market is underestimating this “implicit FX line,” but if another intervention occurs, the stock market will undoubtedly shake.

Ideally, the authorities would prefer a coordinated intervention, but with a new Fed Chair just taking office, U.S. decision‑making may not yet be settled, making this a very difficult moment.

4. Japan’s semiconductor‑driven frenzy will collapse the moment that single pillar breaks

The Japanese market today is being pulled upward almost entirely by semiconductor‑related stocks. This means, conversely, “if semiconductors fall, everything falls.”

AI expectations, bullish semiconductor demand forecasts, U.S. tech strength— if any of these weaken even slightly, there is nothing left to support the market.

A one‑legged market collapses the moment that leg breaks.

5. The market is being whipsawed by Trump’s statements—an abnormal situation

President Trump says:

• “The war will end” one day

• “We will go to war” the next

These completely opposite statements are repeated daily.

The real problem is that the market reacts violently every single time.

In times of high uncertainty, the market should be cautious. But today, uncertainty itself is being treated as a “bullish factor”— an abnormal and unsustainable condition.

This distortion will inevitably be corrected.

A Major Crash Is Highly Likely

The market is currently:

• Misinterpreting unresolved issues as “resolved”

• Underestimating FX intervention risk

• Ignoring the fragility of semiconductor dependence

• Being whipsawed by Trump’s unpredictability

• Overlooking the danger of excessive margin buying

All of these risks coexist, and the market is ignoring them.

I judge this situation to be deeply dangerous, and therefore I have purchased put options.

A crash is no longer a matter of “prediction” but of “probability.” The backlash from overheating always arrives suddenly. This may very well be that moment.

株価大暴落が起きる可能性が高い。私はプットオプションを購入した

私は、来週の株式市場で大暴落が起きる可能性が高いと判断し、すでにプットオプションを購入した。 これは感情ではなく、複数の独立したリスク要因を冷静に積み上げた結果だ。

今の市場は、危険信号を見落とし、解決していない問題を“解決済み”と誤認し、慢心の中で上昇を続けている。 この歪みが修正される瞬間、相場は大きく揺れる。

■ 1. 日経平均は「天井をつける直前の動き」をしている

2024年に日経平均が4万円台に乗せたあたりから、上昇の加速が顕著になった。 特に4万1000円台を超えたあたりからは、上昇角度が不自然なほど急になっている。

これは過去の暴落前に必ず現れた“危険な形”だ。 そして今の相場は、その暴落前の条件をすべて満たしている。

市場は過熱を過熱と認めず、 「これは実体だ」「まだ上がる」と言い始めている。

しかし、私がこれまで見てきた暴落は、 いつもこの“慢心のピーク”で起きた。

今の日本市場は、その典型的な形に近い。

■ 2. 戦争終結の目途は立っていないのに、市場は“終わったかのように”振る舞っている

ここが今の相場で最も危険な誤解だ。

米イラン情勢は、

• 戦争が終結したわけではない

• 停戦の枠組みも存在しない

• 交渉がまとまる確度が高くない

にもかかわらず、市場はまるで 「和平がほぼ確定した」 かのように楽観的に上昇している。

これは完全におかしい。

本来の正しい状況判断はこうだ。

• 交渉開始の合意すら固まっていない

• 戦争終結の“目途”はどこにもない

• 停戦条件も不透明

つまり、 市場が織り込んでいる安心材料は“存在しない安心”だ。

■ 3. 2026年6月10日の介入では、160円台から155円台前半まで一気に円高へ振れた

2026年6月10日の介入では、政府・日銀は160円台後半から155円台前半まで一気に円高へ振れさせた。 推定約5兆円規模の大規模介入であり、 「160円台は絶対に容認しない」という強烈なメッセージとなった。

そして今、再び161円台に乗せた。 介入リスクは極めて高い。

今この水準で介入が入らなければ、 市場は“政府・日銀は161円台を容認した”と受け取りかねない。

政策当局にとって、それは絶対に避けたい事態だ。 ここで動かなければ、 「6月10日の介入は失敗だった」 「政府は円安に屈した」 というメッセージを市場に与えてしまうからだ。

市場はこの“暗黙の為替目標”を軽視しているが、 介入が再び起きれば、株式市場は確実に揺れる。

ただし、次に介入する際、政府・日銀としては 可能であれば協調介入を狙いたい はずだ。 しかし、FRB議長が交代したばかりで、 米側の意思決定が固まっていない可能性が高く、 ここが非常に難しい局面となっている。

■ 4. 半導体一本足打法の“狂乱相場”は、折れた瞬間に崩れる

今の日本市場は、半導体関連株が指数を牽引している。 しかしこれは、裏を返せば 「半導体が崩れたら終わり」 ということだ。

AI期待、半導体需要の強気予測、米ハイテクの上昇。 これらが少しでも崩れれば、支えるものは何もない。

一本足打法の相場は、折れた瞬間に全体が崩れる。

■ 5. トランプ発言に市場が“振り回されている”という異常事態

トランプ大統領は、

• 今日は「戦争は終わる」と言い

• 明日は「戦争するぞ」と脅す

という真逆の発言を繰り返している。

問題は、 市場がそのたびに右往左往していることだ。

不確実性が高い時、本来市場は慎重になるべきだ。 しかし今は、不確実性そのものを“好材料”として扱う異常な状態になっている。

この歪みは、必ずどこかで修正される。

■ 大暴落の可能性が高い

市場は今、

• 解決していない問題を「解決済み」と誤認し

• 為替介入のリスクを軽視し

• 半導体依存の脆弱性を無視し

• トランプ発言の不確実性に振り回され

• 信用買い残の危険性を見落としている

これらが同時に存在し、しかも市場はそれを無視している。

私は、この状況を“危険水域”と判断し、 プットオプションを購入した。

暴落はもはや「予測」ではなく「タイミング」の問題だ。 過熱の反動はいつも突然来る。 今がその時なのだろう。

石破氏は裏金議員を公認しないで旧安倍派に復讐

石破総理は、自民党の裏金問題の責任を取る方法として、裏金問題のある議員を公認せずに、彼らに国民の審判を受けさせるという手段を用意するだろう。

当選すれば禊がすんだことにし、落選すれば安倍氏への自らの積年の恨みを晴らす心づもりだろう。

本音は復讐、建前は裏金のけじめ。

石破総理の性根の悪さがわかりやすい。

また突然にアジア版NATO設立と言い出して、ピンボケがひどい。

まず初めに、どの国と手を組んで、どの国が仮想敵国なのか。誰もわからない。

中国、ロシア、北朝鮮の３か国が仮想敵国で、ASEANが同盟国か？

中国依存の強い国々の国内世論が熟して賛同得るまで地固めできるのか？

当の日本が戦争できる気概のない国に落ちぶれているのに、他国が頼りにできる状況か！　相手のある話を相手の気持ちを鑑みずに考えてどうする？

中学生の思い付きじゃないんだから、やめてくれ。

別のやり方がある。

大きな絵を描くことは大事なことだが、自然の摂理にあったストーリーでなければ、夢想だ。

自分が見えていないね。

→　最終的には、石破氏を否定する話には終わらず、国民を否定すべき話だ。国民のレベルが低すぎて、石破総理が生まれた。

→　国民のレベルを上げることは難しいし非現実的。全ての人が政治に興味があるわけでもないし、必要もない。ならば、現状で最良の総理や政治家を選出できる仕組みを作ることがやるべきこと。例えば、サッカー日本代表の監督と選手を選ぶ時に、国民投票は不要。むしろマイナスだ。サッカーに詳しい人達に選出を委ねて託すことが良策だ。普段サッカーに興味がなくても、日本代表を応援したいし、勝ったら嬉しい。普段政治に興味がない人がいても構わないのだが、投票できるのでは衆愚政治が生まれる。

→　政治家選出の仕組みを作り直す必要がある。

民主主義とは多数決

民主主義というのは絶対に正しいと思ってはいませんか？

民主主義とは多数決が正しいという考え方です。

日本では、今では当たり前ともいえる選挙権も、国民が初めて選挙権を手にしたのは、1889年に25歳以上の男性で直接国税15円以上の納税者に限られていました。当時の人口の約1％です。その後、徐々に条件が緩和され、1945年に女性が選挙権を手にしました。現在は18歳以上であれば誰でも選挙権がありますが、国民が政治に意見できる体制が整ったのはこの数十年の話であり、先人から見ればようやく勝ち得た権利と言えるでしょう。

この素晴らしく貴重な「民主主義」という仕組みが、正しい社会の仕組みづくりの邪魔をしているとしたらどうでしょうか。大変皮肉なことですが、現実なので解説したいと思います。

例１）数学オリンピック

日本は数学オリンピックに代表選手を送らず、国民全員が多数決で回答を提出するとしたらどうでしょう。国民は問題の意味もわからないままお手上げでしょう。この場合は、多数決に頼らず、数学が得意な人に代表になってもらった方が良いでしょう。

例２）サッカー日本代表

日本はサッカー日本代表選手を選出するにあたって、国民全員が多数決でメンバーを選出することにしたらどうでしょう。サッカーのルールも知らない国民もJリーグの選手も一人一票です。国際大会で勝つためのベストメンバーを選べることができるでしょうか。この場合は、経験のある日本代表監督が総合的な事情を勘案してメンバーを選出する方が良いでしょう。

例３）原子力発電所の廃炉について

原発の廃炉を検討します。国民全員の多数決で決めたらどうでしょうか。

原発のメリット・デメリットを総合的に勘案した上で、最適な解を出せるでしょうか。多くの国民は放射能は危険という認識だけしかわからないでしょう。この場合もやはり専門家の判断と決断に委ねた方が良いでしょう。

と考えていくと、国が直面する問題のほとんどは、国民全体（または国会議員）の多数決ではなく、別の方法で意思決定をした方が正答率があがるのです。

多数決でない方が良いことは自明なのに、どのような方法であれば平等で公正っぽく見えるかという、代替案が示せないがために、一番文句の出にくい多数決を採用しているために、物事がうまく進まずに、国民全員が無駄に損をしていることに、国民が気づいていないのです。

それでは民主主義に代わる新しい仕組みを今後説明していきたいと思います。

資本主義のメリット・デメリット

1989年の冷戦終結によって、それまでの資本主義と社会主義の対決に終止符が打たれた。

国全体の平等を掲げる社会主義は機能せず、自由競争を掲げる資本主義の方が経済活動がより活発となり、社会主義に勝利を収めたことになった。

理想を掲げた社会主義は機能せず、皮肉にも一部の独裁者達に富がより配分されて、民衆の真面目に働く意欲をそぐという結果になった。

良い悪いは別として、人間の本能には「我欲」があり、自分が人より得をしたいという欲望がある。資本主義では我欲が報われて成功者になって生活が豊かになるというモチベーションが湧く一方、社会主義ではサボってもかわらないし頑張っても（権力者のもつ）不平等な体制は変えられないためにモチベーションが上がらなかった。

それは冷戦終結するまで、多くの国家やどんなに優秀な学者達の間であっても、どちらのイデオロギーに優劣があるのかはわからない大変難しい問題だったのである。

冷戦終結とはその難しい問題に答えを与え、「人間の本能が持つ我欲を利用した社会システムが、全体の平等という理想を目指した社会システムを打ち砕いた」という衝撃的な結末だったわけだ。

ここで学ぶべきは、理想と現実は大きく違うという事実だ。

平等をうたっていた社会主義が実際には機能せずに、一部の権力者達を利する社会が生まれ、本音と建て前が違うという人間の醜い習性が明らかになった。このことは当時の権力者達を責めることで解決するのではなく、人間の本能だと理解することが、これから考えていく次の新しい社会づくりに重要な学びとなる。

一方、資本主義には利己主義すぎるというデメリットがある。

自由競争を通じて商売をして、他人より多く稼ぐ、お金持ちになりたいということが目的となる。勿論、お金儲け自体は世の中に付加価値を与える行為で正しい行為だ。

だが同時に、儲かること（それは大まかに言って正しいので）のみが正義と信じて疑わない人間を大量生産する。そこが資本主義の盲点である。

本当に大事なことは自分の行為が、世界平和に資する行為であるか、国家や国民に対して貢献しているかという視点が常に隣り合わせにあることだ。それらは巡り巡って、自分たちを豊かにしてくれる。

資本主義というのは我欲を最大化する方向に行き過ぎてしまうきらいがある。

私は従来の資本主義に代わった新しい資本主義として、世界平和主義という価値観を提唱する。

人間の本能である我欲をモチベーションにしている現在の資本主義をベースに、常に世界平和に資する行為であるかどうかという人間の知性を物事の判断基準にプラスした社会の仕組みだ。

資本主義が自分の利益だけを考えているに対して、の利益を考えることを加味したのが世界平和主義だ。従来の資本主義にほんの少しの考え方を付け加えただけなのだが、このほんの少しを実現することは、本当に難しい。人間の本能にあながい、我欲を越える知性と道徳心を必要とするからだ。

ここで注意をしたいのは、日本のリベラル派は自分たちを平和主義者だと自覚しているが、彼らは非現実的な脳内お花畑な一群であって、私の言う世界平和主義とは全くもって違う次元にいる。むしろリベラル派は、政策決定において害悪でしかない。彼ら特有のお花畑思考というのもまた、人間の弱点の一つであるので、この件についてはまた折を見て解説したい。

日本を建て直して世界を建て直す

「世界平和があってこそ個の幸せがある」

「個の幸せがあって世界平和を望める」

あなたが平和な生活を送りたいのならば、あなたが日本人であれば、日本が平和でなくてはならず、日本が平和であるためには世界が平和でなければなりません。

グローバル化が進んだ現在では、地球の裏側での出来事が、巡り巡って自分の生活に影響を及ぼします。「ニューヨークでリーマンショックが発生するとアフリカのコーヒー農園が打撃を受ける」「ウクライナで戦争があると飼料価格が高騰して日本の食品価格が高騰する」というようなことがあるのです。

個人が有意義な生活を送るためには、社会の安定が必要不可欠なのですが、その社会の定義が昔は、村などの集落であったのが、国となり、世界となってしまったのです。

ですから「世界中が平和であること」が必要不可欠な時代になっているのです。

ここで人間の抱える大きな弱点があります。

人間とは自分が幸せでないと他人の幸せ、世界の幸せを望むことができないのです。

「個の幸せがあって世界平和を望める」

という動物なのです。自分が食べていくのに精一杯の時に世界平和など眼中にないのです。

ですから、個人が幸せになることは、「鶏が先か卵が先か」という問題と似ています。

ところが、世界平和はほおっておいても実現できるわけではないのですから、まずは個人は自分が幸せでなくても世界平和を望んで、世界平和が実現した見返りとして、個人として幸せを享受するという仕組みに世の中が作られていて、人間の本能とは矛盾しているのです。

鶏のケースでは、鶏が先か卵が先かで議論が分かれることでしょうが、幸せに関しては、まずは世界の平和があって次に個人の平和があるという順番です。

ですから、グローバル化して時代が進歩した見返りに、自分の幸せよりも先に世界の平和を優先するという考え方が必要となったのです。ところが、ほとんど全ての人間は、昔と同じように、世界平和よりも自分の幸せを考えて進化していない。ここに、現在、世界が問題を解決できない理由があるのです。

例えば、日本の国会議員を見てください。

世界平和のために、身を粉にして働いている人がどれだけいるでしょうか。

（中にはいることでしょうが）

国会議員だけではなく、日本人全体が世界平和を強く望むから、結果として国会議員も世界平和に強く関与していくという流れが重要なのです。

聖徳太子の十七条の憲法に「和をもって貴しとなす」とあります。

個だけではなく仲間全体の和を大事にするという考え方が日本には伝わってきています。

そのような考え方が受け継がれてきた日本人は、今こそ

「日本を建て直して世界を建て直す」

という気概をもって、社会を建て直すことが世界が求められています。

資本主義と民主主義の限界

「和をもって貴しとなす」

社会の仕組みは太古の昔から紆余曲折を経て1989年に米ソの冷戦を終えた。旧社会主義体制は終わり、歴史の大転換点を迎えた。資本主義と民主主義が理想的な正しい社会の仕組みであることに先進国の人々は疑いを持っていなかった。

しかしながら、冷戦が過ぎて暫くしても、世界から争いはなくならず、貧富の差もなくならず、夢見ていた平穏で公正平等な社会が実現することはなかった。むしろそれらは悪化している感があり、個人ではどうしようもない閉塞感が当たり前となり、閉塞感に気づきもしない。

「なんだか、おかしい。理想的な社会はこんなはずじゃないんだ」と感じて、資本主義と民主主義の限界に気づきだした人もいる。

それでは、現在の資本主義・民主主義の抱える問題点を解決する新しい仕組みは何かとなると、まだ誰も新しい仕組みを提示できていない。

世の中には優秀な方々が山ほどいるので、誰かが、今の人類が進むべき道筋を照らしてくれるだろうと20年余り待ってはいたが、一向にその気配がない。

私は今でいうアーリーリタイアメントをして隠居生活を送っていたが、還暦を前にして、少しずつ家族や友人を失い、自分の人生にも限りがあることを意識しはじめた。そこで現況を見るに堪えかね、私が死んでしまう前に、世の中の仕組みが見えているものの責務として、今の時代が抱える問題点とそれを解決するための新しい仕組みを明らかにして、次世代が理想の世界を作り上げていくための道標を残すことにする。

テーマは単純ではあるが、既存の価値観を取り払わないと新しい価値観は理解できない。

そこで、新しい社会の実現には「和をもって貴しとなす」という考え方が常にベースにあることを根底において、これからの話を聞いてほしい。